近年の温暖化の影響からか、台風は大型化し、勢力が強いまま上陸するものも増えています。
ゲリラ豪雨などによる雹、竜巻、突風なども毎年のように日本各地で発生し、大きな被害を出しています。
また、大きな地震のリスクも各地域で高まっており、自然災害に対する備えは非常に重要になってきています。

そのような災害を起因としたさまざまな損害を補償してくれるのが火災保険ですが、
きちんと満額出ることもあれば、契約内容によっては保険金が全くおりないことも。
今回はそんな「火災保険」について解説していきます。

火災保険とは？

火災保険は、火災や爆発による損壊はもちろん、台風、強風、大雪、洪水、落雷、地震（地震保険に加入の場合）などの自然災害による損害をカバーする保険です。
地震を起因として起こった火災や爆発などは火災保険だけでは補償されません。別途地震保険に加入することで保険の対象となります。

具体的な保険内容や適用条件は保険会社や契約内容によって異なる場合がありますので、重要なのはご自身が契約している火災保険の契約内容をしっかり確認することです。
以下に一般的な火災保険の確認ポイントを挙げます。（※具体的な情報は保険会社や契約書に基づいて確認してください。）

火災保険確認のポイント

（１）被保険対象の確認

一般的には住宅や建物が対象ですが、付帯条件によっては土地や屋外の設備、門扉や物置、庭木をはじめ、家具や家電、衣類などの家財や備品も対象になる場合があります。必要とする被保険対象が含まれているか否かをきちんと確認しておきましょう。もし不足している場合は、保険会社に相談しましょう。

（２）被保険の範囲の確認

火災や落雷、爆発による損害は基本的にカバーされますが、自然災害による火災や損壊（地震や洪水など）は別途の特約が必要な場合があります。特に地震保険や水災補償への加入が推奨されることがあります。火災保険料の負担を軽減するために地震保険や水災補償を外して契約するケースもあり、注意が必要です。ハザードマップ等で水害の被害が予測される地域の方で、水災補償がない場合は、保険会社に相談しましょう。

（３）補償範囲の確認

契約内容により異なりますが、保険の対象である建物や家財そのものの損害以外に、片付け費用や仮住まい費用、一時的な生活費の補償などが含まれる場合があります。火災や災害の罹災では想定外の出費があることもあるので、補償範囲の確認は重要です。こういった費用に関する保険金は自動付帯のものやオプションとして契約が必要なものもあり、建物や家財以外の必要な補償が含まれているか契約内容をしっかり確認しておきましょう。

（４）免責事項や支払要件の確認

特定の状況や条件下では保険金支払いが制限される場合があります。例えば、自然災害による損害の場合、一定の免責金額が設定されることがあります。水災補償では損害の程度により支払要件が定められていることが多く、その要件を満たさない場合は、保険金が支払われません。免責事項や支払要件は必ず確認しておきましょう。

いかがでしたでしょうか。
重要なのは、保険契約の内容や保険会社のポリシーを理解し、自身の加入している保険が自然災害に対してどのような補償を提供しているのかを把握することです。保険会社や専門家に相談することで、より詳しい情報や適切な保険プランを見つけることができます。